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2025年5月19日 (月)

佐々木隆治「カール・マルクス─「資本主義」と戦った社会思想家」(2)~第2章 資本主義の見方を変える(1848~1867年)─マルクスの経済批判

 1846年にマルクスは、ブリュッセル共産主義通信委員会を組織する。しかし、運営はうまくいかず、1848年にヨーロッパ各地で革命運動が盛り上がり、政府から規制をうけ、マルクスは各地を転々とした挙句、ロンドンに移住する。そこで、大英博物館に通い経済学研究に勤しむことになる。その成果として結実したのが「資本論」であった。「資本論」は資本主義そのものを問わない既存の経済学の見方を根本的に批判し、なぜ、いかにして資本主義的生産様式が現にいまあるように成立しているのかをその根底から把握すること、そのことによって変革の可能性と条件を明らかにすることを目的としていた。その意味で、「資本論」は経済学の書というよりも、資本主義的生産様式を自明資する見方を根本から覆す経済学批判の書と言える。それゆえ、読者には当然と思われていた経済活動の見方を根本から変えることを要求する書であるのだ。著者は、「資本論」の特徴として、次の六点をあげる。
①商品の秘密
 資本主義とそれ以外の社会システムとの最大の違いは、商品生産が全面化しているかどうかという点にある。資本主義以外の社会システムにおいても商品の交換は行われていたが、社会全体を覆い尽くすほどではなかった。資本主義社会になって初めて、商品生産が全面化し、生活必需品の大半が商品として交換されるようになった。それゆえ、商品という最も基本的な富の形態を理解することなしには、貨幣や資本、利潤といった高度な経済的カテゴリーを理解することはできない。
 商品の持つ、人間にとっての有用性を使用価値という。また、価格のような商品の交換比率を交換価値という。使用価値と交換価値は別物である。交換価値は需要と供給の関係によって決まる。しかし、これだけでは、需要と供給が一致しているのに、商品によって価格が異なっている理由を説明できない。需給関係はあくまで需要と供給図一致している場合の価格からの乖離を説明するだけだ。これについて、古典派経済学のリカードは自然価格とよび、労働によって規定されると考えた。つまり、労働が多く費やされる商品は価格が高くなるという労働価値説を唱えた。「資本論」も、基本的には、この立場を継承している。しかし、マルクスは自然価格という概念を使わず価値という概念を用いている。これは交換価値とは別物である。交換価値は、その時々に商品がどのような交換比率で交換されるかを示したものである。そして、商品とカネの交換比率を示したものが価格である。これに対して、価値は商品の交換価値の変動、あるいは価格の変動の中心点である。価値の大きさは、交換価値や価格とは違い、需給関係とは無関係にその商品の生産に費やされた労働によって決まる。商品価格あるいは商品の交換価値は需給関係の影響を受けて変動するが、その変動の中心点は価値である。
 古典派経済学の労働価値説の根拠は次のように説明される。人間が物を生産するときは労働を費やさなければならない。労働は人間にとって安楽を犠牲して労苦と手数を費やすことだ。だから人間が生産した商品を交換する際には、安楽を犠牲にした労働がどれほどかを基準にすることになる。これは、労働を犠牲として捉えたうえで、諸個人の意識のあり方から労働価値説を説明している。これに対しては、労働を犠牲と感じない人が楽しく働いたときや他人を雇って生産した場合には成り立たないことになる。そこで、マルクスは、社会システムのあり方から価値を考えた。そこで、マルクスが注目したのが、社会の物質的な再生産である。どんな社会でも、社会を物質的に再生産するのは、適切な労働の配分行われていなければならない。その前提として、第一に、どんな社会でも社会を物質的に再生産するためには、適切な労働の配分が行われていなければならない。第二に、生産された総生産物が社会のメンバーの間に適切に配分されなければならない。これが資本主義以前の前近代社会であれば何らかの共同体秩序があったので、人々の自覚的な意志決定や伝統などによって、労働配分や生産物分配の問題を解決することができた。資本主義社会では、その共同体秩序が解体し、個人がそれぞれの私的利害に基づいて生産を行い、生産物を自由に市場で交換する。だれも配分について考えたりしない。それにもかかわらず、無資本主義社会が存続できているのは、市場に配分の仕組みが備わっているからだと考えられる。
 この仕組みについて理解するためには、まず、労働が二面的性格を持つことを理解する必要がある。すなわち、有用労働と抽象的人間的労働である。使用価値を生み出す労働が有用労働で、どんな形の有用労働をするにせよ人は一定の力を支出するし、一定の時間を費やすという観点から見た場合の労働を抽象的人間的労働という。いわば、量としての労働といえる。このように労働を二面的に分けたのは、ひとつは、生産力との関係で、生産力とは一定の労働量が投下されたば会いにどのくらい生産物量を生産できるのかを示す概念である。言い換えれば労働生産性、生産効率である。これは、分業化や機械化などによって上昇させることが可能だ。この労働量というのが抽象的人間的労働である。抽象的人間的労働と生産物の関係は変化している。生産力が二倍になれば、以前の半分の労働時間ですむ。つまり、抽象的人間的労働は半分になるということだ。有用労働という観点からは、何の変化もない。また、社会的総労働の配分との関係についても、何らかの社会的分業を営む社会では、労働は二面的性格を持つことになる。一面では、労働は、社会にとって必要な、ある一定の使用価値を生産するという意味では、有用労働としての社会的意義をもっている。他面では、労働はやぅげんな総労働のうちの一部分を費やして行われるという意味での、抽象的人間的労働としての社会的意義をもっている。このような理解の上で、資本主義社会での配分について考える。市場システムでは共同体的秩序が解体しているので、商品交換以外に生活の糧を手に入れる方法はない。だから商品生産者は、できるだけ多くの商品を入手することができるような商品、すなわち有利な交換比率をもつ商品を生産しようとする。いま従事している生産部門の商品が不利な交換比率でしか交換できないのであれば、もっと有利な交換比率が望める他の生産部門に鞍替えし、そちらに労働を投入する。この時の交換比率の有利不利を判断する基準は、抽象的人間的労働である。なぜなら、商品を生産するための究極的コストは労働だからだ。つまり、商品交換によって自らの生活の糧を手に入れなければならない商品生産者たちは、価値を基準として自分の生産物の交換価値の有利不利を判断して行動することを強いられる。そのため、価値通りの交換価値が成立する場合には、需要と供給が一致し、適切な労働の社会配分が為されている。それが何らかの事情で、需要が供給を上回り、交換価値が価値を上回る場合には、投下した労働が商品の交換価値においてその投下労働量以上に評価されるので、その産業部門へと流入する。反対にも供給が需要を上回り交換価値が価値を下回る場合には、投下した労働が商品の交換価値において、その投下労働量以下にしか評価されないので、その産業部門から流出する。このように生産者の労働が社会的需要を満たす限りでは、彼らの労働は商品価値において正当に評価されるからこそ、彼らは私的利害にしたがって総労働の配分をしてしまうのである。言い換えると、市場システムは生産物の分配が行われる商品交換において労働の社会的性格を考慮しなければならないシステムであるということだ。
価値論の説明に次いで、なぜ商品が存在するのかという根本的な問題に移る。商品は生産の特殊なやり方と結びついている。すなわち、共同体的な秩序が解体し、バラバラになった個人が私的利害のために勝手に労働するようになったとき、はじめて商品が生まれる。その時、生産者は互いに値踏みをして商品を交換するようになるからだ。私的労働こそが商品の秘密なのだ。私的生産者は互いに知り合いではなく、何の利害の共通性もない。彼ら人格的なつながりがあるから交換したのではなく、交換によって生産物を手に入れる必要があったから相手と関係を結んだのである。私的労働をする生産者を取り結ぶのは生産物と生産物との関係にすぎない。彼らは、できるだけ有利な交換比率で欲しいものを手に入れたいと考えている。かけらは、そこで値踏みをする。両方の生産物比較して値踏みをするということは、違う生産物を共通の性格、共通の社会的力をもつ生産物として扱っていることになる。
 なお、ここで重要なことは、価値というものは、人間が労働生産物を価値物として扱うかぎりでのみ発生するということだ。商品の使用価値はその生産物にもともと備わっている性質に由来するが、価値の方は純粋に社会的な属性である。つまり、ある労働生産物が価値をもつのは、あくまでも私的生産者たちが労働生産物に対してそれに価値という力を与えるように関わり限りでしかない。人間がこのような振舞をしている限りでは、労働生産物は人間たちに対して価値という社会的な力を持つものとして現われ、現実にその力を及ぼすことができる。だから、人々が生産物を通じて結び付けられている社会では、実際に、人間ではなく、生産物の方が社会的な力を持つ。人々が生産物をコントロールするのではなく、価値を持った生産物、すなわち商品が人々をコントロールする。人間が自分たちが行う生産のあり方を自身で社会的に決定するのではなく、市場における商品の交換価値の変動をみて、事後的に自分たちの生産を調整するのである。このように市場システムにおいて、人々は生産物の力に依存することによってしか経済生活を営むことができないので、こり生産物の関係が自立化し、それによって自分たちの生活が振り回されるようになる。このように社会関係を取り結ぶ力を持つに至った物のことを物象といい、人間の経済活動が生産物の関係によって振り回される事態のことを物象化という。
資本主義社会において、は、人々の生活や自然環境といった具体的なものはすべて抽象的な価値の運動によって編成され、振り回され、しばしば破壊される。このような物象化こそが、資本主義を他の社会から区別する特徴である。そして、いったん物象化された関係が定着すると、労働生産物が商品としてやり取りされることは日常のこととなる。そこで労働生産物が商品となるのが当たり前のことだと考えられるようになるのである。
②貨幣の力の源泉
 商品が持つ価値という社会的力は、貨幣という形で物質化され、目に見えるものとなる。それまで貨幣は流通を円滑に行うための道具にすぎないと考えられていた。これに対して、マルクスは、新しい見方として商品交換前に行われる値札付けに注目し、この値札付けの必要性からカヘイガ生まれてくると考えた。それが「資本論」の貨幣形態論である。
 商品の交換は使用価値ではなく価値を基準に行われる。だが、商品の価値は社会的なものであり、そのままでは目に見えない。価値が交換相手に見えなければ、交換を行うことはできない。そこで値札が必要になる。では、値札による価値表現がどのようなメカニズムで成り立っているか。円とかポンドといった金額というのは、金の重さの単位である。そうすると、商品の値札はもともとは金の重さによって商品の価値の大きさを表示するものだったということになる。しかし、最初から金が基準だったわけではないだろう。さまざまな生産物が価値を表わすために用いられていた。例えば米5キロにシャツ1枚という値札をつれることだってあったかもしれない。ここでは、シャツが米の価値を表わしている。しかし、シャツは米と同じように商品のひとつでしかなく、シャツだけを単独で見ても、それ自身の価値は分からない。それが値札となると米と交換できるという価値の力を発揮できる。これを価値物と呼ぶ。値札に罹れた商品は価値を体現しているのだ。シャツは米という値札が貼られた商品に対する直接的交換可能性を持っている。他方、米は直接的交換可能性を持っていない。シャツの持ち主がその気になったときにだけ、シャツと交換することができる。しかし、この場合、米の所持者はシャツ所持者に対してだけ米の価値を表示したに過ぎず、他の商品との交換基準はない。だから、これだけではコメの価値表現とは言えない。そこで、他の商品、例えば靴、鉛筆等々の値札をつけるが、それではキリがないし、それぞれの商品がバラバラの価値表現を持っているだけであり、それぞれの商品を相互に交換させることはできない。そこで、あらゆる商品に共通な統一的な価値表現が必要となる。米があらゆる商品と交換されているケースを考えるなら、この交換関係のなかには展開された価値表現とは逆の価値表現が潜んでいることが分かる。つまり、米があらゆる商品で自分の価値を表現するのではなく、逆に、米以外のあらゆる商品が米によって自分たちの価値を表現するという価値表現である。このような価値表現のことを一般的価値表現といい、この場合の米を一般的等価物という。
 そして、現実の歴史では人類は一般的等価物として金を選び出した。一般的等価物が金に固定化すると、金は貨幣になる。貨幣による商品価値の表現のことを価格という。価格による価値表現は、あらゆる商品の値札に金と書かれているので、金はあらゆる商品に対して直接的交換可能性を持つ。つまり、貨幣はあらゆる商品を手に入れることができる力を持っている。他方、商品の持ち手は、貨幣の持ち手がそれを欲しいと思わないかぎり、貨幣を手に入れることはできない。したがって、貨幣の力は、金という物質から生まれてくるものでもなければ、人間の取決めから生まれてくるものでもない。それは、商品の価値表現の必要性から必然的に生まれてくるものである。それゆえ、商品生産が全般化すればするほど、貨幣の力はますます強力になっていく。
 そして、人間は商品の価値を価値体としての力を行使して、自分の欲しい物を手に入れることができる。じつは、このことによって、物々交換の困難、すなわち互いに欲しい物が一致しないと交換できないという問題も解決される。こうして商品交換は、販売と購買という二つの行為に分離される。また、人間は貨幣を使って値札をつけることによって、労働生産物でないものも商品にすることができるようになる。このように、価格による価値表現は、価値から乖離した価格を汗をすことができるだけでなく、そもそも価値を持っていない物を商品にすることができるようになる。
 このように、私的労働をするかぎり商品が必要であり、商品が存在する限り貨幣が必要だということである。つまり、私的生産者たちが労働生産物を価値物として扱うかぎり、人間たちの意志や欲望とはかかわりなく、価格による価値表現がどうしても必要となる。
ところが、人々の無意識の振る舞いを通じて、商品や貨幣が生まれると、今度は人々の意識や欲望のあり方に大きく影響を与え、それを全く違うものに変えてしまう。もともと人間がもっていたものとは異なった意識や欲望が、人間の創造物である商品や貨幣によって作り出されるのである。いくら物象化して転倒した関係が生まれていると言っても、商品やカヘイガひとりでに運動するということはない。現実に商品や貨幣をやりとりするのはやはり意志と欲望をもつ人間である。だから、人間は商品や貨幣という物象の人格的担い手として行為することを通じて、物象の論理に影響を受け、自らの人格自体を変容させてしまう。マルクスはこのような事態を物象の人格化と呼んでいる。
③資本の力と賃労働という特殊な働き方
 これまでの説明で想定されてきた商品売買は基本的に「買うために売る」であった。「資本論」での表記では「W-G-W」である。自分で生産した商品を売り、貨幣を手に入れ、この貨幣で自分の欲しい商品を買う、というものだ。しかし、これまで見てきたように人が商品交換に貨幣を使うようになると、新たな欲望が芽生えてくる。つまり、たんに使用価値を手に入れるための手段として貨幣を欲するのではなく、貨幣そのものを欲望の対象として、それをできるだけ多く取得しようとする欲望が生まれてくる。本来、貨幣は使うことによってはじめてその力を行使することができるのに、使わないことによって貨幣を増やそうとする。そこで、効率の良い、合理的なやり方が追求される。それは、「売るために買う」である。記号にすると「G-W-G´」である。所持している貨幣で商品を買い、それから商品を売り、再び貨幣を手に入れる。このとき、貨幣量ははじめに持っていた貨幣量よりも増大している。このやり方の特徴は、価値の増大が目的となっていることだ。このプロセスでは、もともとあった価値が、このプロセスの中で増大する。つまり、価値自身の力により価値が増えるのだ。このような自己増殖する価値のことを資本という。この資本の人格的担い手のことを資本家という。
 資本家は労働力商品を購買し、消費することによって、価値を増殖させている。というのも、労働力こそは価値を生み出すことができる唯一の商品だからである。そもそも、資本主義社会では、直接的に生産を行う労働者の大半が、労働用具や原材料などの生産手段をもっていない。生産手段を持っていなければ、自分で働いて商品を生産することはできない。他方で、近代社会では共同体的な秩序は解体してしまっているので、何らかの商品を販売して貨幣を入手することなしに、生活に必要な商品を手に入れることができない。そこで、生産手段を持たない無所有の労働者が唯一販売できる自分の労働能力を労働力として販売するのである。それが賃労働者である。
 この労働力という商品の価値は、労働力の再生産可能性によって決まる。それは、労働力の所持者の人格の維持に必要な生活手段(食料、衣料、住居など)の価値の大きさによって決まる。4つまり、労働者の再生産に必要な商品の生産のために社会的に必要とされる労働時間によって決まる。労賃は、この再生産費を時間あたりに換算したものにすぎない。
 この労働力は労働によって価値を生産することができる商品である。例えば、1日の労働力の再生産費用が1万円として、1時間の労働力が2000円の価値を生み出すとすると、8時間の労働で16000円の価値を生み出すことができる。この場合、労働力は自分の価値である5時間分の価値よりも3時間分大きい価値を生産した。この分の価値を剰余価値という。労働力商品はこのような特別な使用価値を持っているので、資本家は等価交換をしているだけで、価値を増殖することができる。逆に、賃労働者の側からは、自分の自由な意志にもとづいて等価交換を行ったにもかかわらず、自分の労働の価値の成果を搾取されてしまっているということになる。
 しかし、資本家はたんに剰余価値を取得するだけでは満足しない。彼の目的は、手持ちの貨幣を使ってできるだけ多くの貨幣を手に入れること、すなわちできるだけ多くの剰余価値を取得することだからだ。資本家は、この目的のために、労働のあり方や生産方法をそれまでとは全く違うものに変えてしまう。まず、資本家は労働時間を可能な限り延長しようとする。剰余価値=労働者が生み出した価値=労働力の価値だから、長い時間、労働させることによって剰余価値を増大させることができる。このように、労働時間の延長によって生み出される剰余価値を絶対的剰余価値という。これは、賃労働者の側からは自由時間の短縮になる。労働時間の延長は、賃労働者にとっては人間らしい生活をするための時間を奪い取る。それだけではなく、生存すら脅かすようにもなる。休息をとることができなくなるからだ。このような資本家にブレーキかけることができるのは、社会的な規制(労働基準法のような規制)しかない。なぜなら、資本家も市場において生き残り競争をしているからだ。
 そして、もうひとつの剰余価値を増大させる手段として、生産力の増大、例えば機械化、によるやりかたがある。この場合、抽象的人間的労働には作用しないが、有用労働に影響を与える。つまり、一定の労働量を投入したときに生まれる使用価値量をふやすことができる。生産力が二倍になったとすると、1時間あたりに生産される価値量は変化しないが、2倍の生産物が生産されるので、生産物1個あたりに付加される価値は半減する。そのため、労働者の生活手段を生産する産業部門で生産力が上がれは、労働者の生活手段の価値が下がる。労働力の価値はその再生産費、すなわち労働者の生活手段の価値によって決まるから、労働力の価値が下がることになる。労働力の価値が下がると、同じ労働時間でも相対的に剰余価値が増えることになる。これを相対的剰余価値という。とはいえ、個々の資本家は直接に相対的剰余価値を目的として生産力を上昇させるわけではない。全般的に生産力が上昇し、相対的剰余価値が生み出されるのは、個々の資本家が生産力を増大させたことの結果にすぎない。個々の資本家が生産力を上昇させようとするのは、他の資本家との競争に打ち勝つためだ。
 このような資本による生産力の上昇は、賃労働者の資本に対する従属を強めることになる。まず、資本は、賃労働者から労働力を買うことで、賃労働者に対する指揮命令権を獲得し、労働者自らの価値増殖活動に従わせる。これを資本のもとへの形態的包摂という。ここでは、生産過内部の関係に根本的な変化が生じる。私的生産者が経済的な関係を取り結ぶさいに物象化が生じたのと同じように、資本が包摂した生産過程においても物象化が生じる。資本は生産過程を価値増殖の論理によって組織化するからだ。資本は使用価値の生産をもっぱら価値増殖のために行うからだ。このとき、生産手段と労働者のあいだの関係も変化し、労働者が主体で生産手段は手段であったのが、労働者か価値増殖のための手段に変わってしまうのだ。具体的には、賃労働者は生産手段の都合に合わせて働かなければならなくなる。オートメーション設備の工場では労働者は生産ラインのペースに合わせて作業をしなければならない。このように、資本の生産過程では価値の担い手であり、労働力が生み出した価値を吸収する生産手段が主体となり、労働者の側はそのための手段となる。これが資本の生産過程における物象化である。
 資本による包摂は形態的なものから、労働者の技術的条件自体を自らに適合するように変容させる実質的包摂に進む。つまり、資本は技術や熟練あるいは生産に必要な知識や洞察などを賃労働者から奪い、それを自らのものにする。資本は分業を組織することにより、労働者の作業を一面化・単純化し、労働者は分業に組み入れられることによってしか生産できない存在へと変えられてしまう。さらに機械化によって労働者は付属物にされてしまう。この段階に至り、資本による労働者の支配は実質的なものになる。このような実質的包摂は賃労働者の労働時間をいっそう増大させる。資本に対する労働者の立場が弱くなるからである。生産力の上昇による労働削減の効果は、各人の労働時間の削減にはならず、労働人員の削減、すなわち失業者の増大として現われる。
④資本蓄積と所有
 所有は持っているということと同じではない。持っていることを他人が承認することによってはじめて所有は成立する。共同体社会では、人々は共同体の一員であることによって所有を認められていた。ところが資本主義社会では、所有は商品や貨幣という物象の力が所有を成り立たせる。つまり、私的生産者が交換を通じて貨幣を所有することができたのは、彼の生産物が価値を持っていたからであり、その商品の買い手がそれを所有することができたのは彼が貨幣を持っていたらである。つまり、共同体的な人格的紐帯が失われている資本主義社会では、人々は、人格手関係によってではなく、物象の力に依存して互いを所有者として認めているのである。商品生産が全面化した社会では、物象の力に基づく相互承認(売り手買い手の相互の承認)が所有の正当性の社会的基準となる。ここからさらに、市場において人は商品や貨幣の所持者として自由に振舞い、自由意志にもとづいて契約を取り結ぶのだから、市場での競争こそが自由であり、平等であり、そこで認められた所有こそが正当だという観念が生まれてくる。
 マルクスは、このような物象に基づく近代的な所有権のあり方を商品生産の所有権と呼んだ。これは、他人労働を取得する権利に転化する。というのも、物象の所持者が互いの物象を欲し、売買の契約を取り結ぶ場合には、物象の等価性しか問題にならないからだ。資本家と労働者は1万円の貨幣を支払い労働力を買う。この場合、両者は互いに自分の自由意志に基づいて交換を行い、しかも等しい価値をもつ物象どうしを交換した。それゆえ、商品生産の所有権に従えば、正当である。しかし、資本家は購買した労働力を消費し、他人の労働の成果を手に入れることができる。他方、労働者は自らの労働の成果を手に入れることができない。受け取った労賃で自らの労働力の再生産を賄うことができるだけである。これは、近代的所有が物象の力によって成り立っているからにほかならない。所有している商品の使用によってどのような結果かがもたらされようと、その所有が自由な等価交換に基づく限り、それは正当なものだとされるからである。それよえ、資本家と労働者との等価交換では、商品生産の所有権は他人労働を取得する権利へと転化してしまう。つまり、物象化された関係が必然的に生み出す近代的所有の従うかぎり、資本家は何の正当性も失うことなく他人労働を搾取し、取得することが可能なのである。
 それだけでなく、資本家は他の資本家との競争にさらされており、使用することのできる資本の量を拡大し、競争に勝たなければならない。それゆえ、資本家は剰余価値の一部を自分で消費せずにね資本として用いる。このように剰余価値を資本に転化することを資本蓄積という。資本家は資本蓄積することにより、より多くの他人労働を搾取し、より多くの剰余価値を取得することが可能となる。そしい、いっそうの資本蓄積を推し進め、より多くの剰余価値を獲得しようとする。このように資本はますます増大する。他方、賃労働者は労働力の再生産費用しか払われないから、無所有の状態から抜け出すことはできない。こうして、資本主義社会では資本家と賃労働者の経済格差は必然的傾向になる。
⑤恐慌はなぜ起こるのか
 資本主義的生産様式が生み出す矛盾は、貧困や格差や労働問題だけではない。資本主義は周期的に経済恐慌を生み出し、社会的再生産の困難をもたらしてきた。経済恐慌とは、全般的な過剰生産に陥り、生産活動が減退して生産手段と労働力の需要が低落し、それによる労働者の大量失業がさらなる需要の収縮を帰結する、という現象である。
 資本主義以外の社会では恐慌が起こることはない。伝統的社会では、労働の社会的配分や生産物の社会的分配の問題を共同体の決定や慣習によって解決してしまうからだ。このような社会では、社会の必要を越えて過剰に生産しすぎるということは起こらない。これに対して、資本主義という経済システムでは、生産は私的生産者たちの個人的利害によって私的に行われる。生産が直接的に社会によってコントロールされない。確かに、市場メカニズムによる間接的コントロールはある。それにもかかわらず、恐慌が発生する原因として製品の価値表現として不可欠な貨幣の存在があげられる。貨幣は商品交換を便利にするための道具というだけではない。貨幣は商品の価値表現にとって不可欠であり、あらゆる商品に対する直接的交換可能性という力を独占している特別な物象だからである。それは、商品どうしの交換を販売と購買とに分裂させてしまうからだ。自分の商品の販売は、その販売によって取得した貨幣で別の商品を購買することなしに、行うことが可能になる。ところで、あの商品が販売できるかどうかは、その商品を購買しようとする人がいるかどうかにかかっている。ところが、ある人が自分の商品を販売して貨幣を入手したとしても、必ずしも、その貨幣を使って新たに商品を購買する必要はない。貨幣はいつでも好きなときに使用できる。このように、いったん商品流通の流れが途切れてしまうと、それが連鎖してしまう可能性が生まれる。商品が売れないために、その商品の所持者が他の商品を購買できず、その商品もまた販売できなくなる、といった具合である。このような販売不能の連鎖が社会的に拡大すると恐慌になる。これが恐慌の可能性である。
 また、恐慌の現実性は次のようなことである。資本家が資本を投下して取得する利得は、現実には労働力の産物ではなく、投下総資本の産物と考えられている。資本家が現実に生産を行うには、自らの資本を労働力に対してだけでなく、生産手段にも投下しなければならず、この投下した資本全体に対してどれだけ多くの儲けを生み出すかが問題になるからだ。このように、投下総資本の産物として考えられた剰余価値を利潤という。
 資本家は利潤を最大化するために、利潤率を基準にして行動する。この資本家の行動が産業部門の利潤率を均等化し、一般的利潤率を成立させる。産業ごとの利潤率の差異に際して、資本家たちは自分の利潤を最大化するために、無利潤率が低い産業から撤退し、利潤率が高い産業に集中する。この結果、各産業部門の需給関係に変化が起こる。利潤率の低い産業には資本が投下されず供給が不足し、商品価格が価値以上に上昇していく。このような価格の上昇は、資本が平均的な利潤率で利潤を獲得するのを可能にする。逆に、利潤率が高い産業は資本が集中し、供給過剰となり、商品価格が価値以下に下落する。このような価格の下落は、資本が平均的な利潤率で利潤を取得する。このようにして、利潤に最大化を目指す資本の運動は、価格を中心として既存の需給関係を変容させ、生産価格を中心とした新たな需給関係を打ちたて利潤率を均等化させる。これを一般的利潤率という。このように一般的利潤率が成立すると、商品の価格変動の中心点は価値ではなく、生産価格になる。生産価格は量的には価値とは異なるが、抽象的人間的労働の社会的性格を表わしているという意味では同じである。というのも、資本家は利潤率を基準として行動することにより、社会的総労働の核産業部門兵の配分を実現するからである。
 実は資本主義社会では、一般的利潤率は低下していく傾向にある。生産力の上昇に伴って、資本の有機的構成の高度化がおこめからだ。個々の資本家は自らの利潤を最大化し、競争に勝ち抜くために生産力を上げるのだが、そのような個別的な利潤を最大化するための行動が、結果として、社会全体の一般的利潤率を低下させることになる。
 この利潤率の傾向的低下は資本の蓄積運動に大きな影響を与え、経済恐慌を確実なものにする。景気循環の起点は中位の活気にある。これは恐慌後の停滞期を抜け出して、新たな産業循環が始まっていく時期の状態である。この状態になるには、新しい市場が開拓されたり、新技術が開発されたりすることが必要である。この状態では新市場や新技術により生産力が高められ、資本の有機的構成が高度化する。しかし、この段階ではまだ一般的利潤率は低下せず、増価する。この段階では特別剰余価値の獲得が活発に行われているし、新市場による需要が増大し、商品の市場価格が高くなるからである。このような高い利潤率に刺激され、景気循環の局面は繁栄期に入っていく。生産手段や労働力の需要が増大し、資本蓄積はより活発化する。そこで一般的利潤率が低下を始める。これは、新技術が普及することにより、資本の有機的構成の高度化がいっそう進むとともに、特別剰余価値の獲得が困難になっていくためだ。しかし、この段階では利潤率の低下よりも速いスピードで資本蓄積枷行われるかぎりで、利潤量は増加を続ける。そして、景気循環は過剰生産期に突入する。この時期は、いっそうの加速的蓄積により生産手段の価格や労働賃金の高騰が起こり、利潤率はますます低下する。これまでの膨大な蓄積による商品供給の拡大は、膨張した社会的需要をも満たし、費用価格の上昇を商品価格に転嫁することを困難にしている。しかも、資本主義社会で人口の大部分を占める賃労働者は、基本的には労働力の再生産費しか受け取っておらず、有効需要は限られている。こうして、過剰生産期の加速度的蓄積は、ある段階で、ちくせきによって、むしろ利潤量が減少してしまうという事態をもたらす。投下資本量を増大させることによって、利潤率が急落し、かえって利潤量が減少してしまう。このような事態を、資本の絶対的過剰生産と呼ぶ。資本の絶対的過剰生産の状態になると、蓄積がとまり、生産手段に対する需要が急激に減少し、その部門で雇用されている労働者の多くが失業し、消費手段部門の需要も急激に減少する。利潤率は、いっそう低下する。こうして恐慌が現実化する。
⑥資本主義の起源とその運命
 「資本論」第1巻の締めくくりに、資本主義生産様式の歴史的起源と運命について論じられている。
それ以前の経済学者の多くは、資本主義の起源を勤勉な人々の節制と蓄財に求めた。真面目に働いて蓄財した人が資本家となり、資本主義を生み出した、というように。しかし、マルクスは、資本主義は、暴力を助産婦として、封建社会の胎内から誕生したという。土地の事実上の所有者であり、ほぼ自給自足の生活を営んでいた農民を土地から引き剥がし、労働力しか売るものがない賃労働者を生み出すことによって、資本主義か生まれた。こま誕生のプロセスを本源的蓄積という。
 封建制の末期に現われた自営農民たちは、事実上、土地の私的所有者であった。その意味で彼らは生産手段と自由に結びついており、手の熟練や工夫の才や自由な個性を磨くことができたのである。資本主義的生産様式はこの結びつきを本源的蓄積によって破壊し、賃労働に従事する無所有の私的個人を生み出すことによって誕生した。とこが、この資本主義自体が再び自身のメカニズムによって、賃労働者を結合させ、彼らの労働のあり方を社会化していく。資本主義が生み出す矛盾と闘うために労働者の反抗も増大し、自由な結社、すなわちアソシエーションを形成しようとする動きが活発になる。そして、労働環境の悪化、環境破壊、利潤率の傾向的低下、恐慌による社会的再生産の攪乱が著しくなり、資本主義のもとでの社会の存続が困難になるほどまでに生産力が増大すると、やがて資本主義的生産様式は変革されざるを得なくなる。それが、マルクスの描く変革の理念である。

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